小さな会社の原価計算システムその２

こんにちは。じじグラマーのカン太です。

原価計算シリーズの二回目です。
今回は、原価計算の基本中の基本「原価」について見ていきます。

早速はじめましょう。

いろいろな原価

ひと口に「原価」と言ってもいろいろなものがあります。
例えば、１本のボールペンを考えてみましょう。

まず、思い浮かぶのがボールペンにかかる材料費。次に、ボールペンを作る人や販売する人、さらにはその人達を管理する人にかかる人件費。また、建物や機械の賃借料に水道光熱費。借入金に対する利子や手形割引料。災害などで損害が出た場合の臨時の修繕費など。

ここまでくると、ボールペンにかかる費用というより、会社を運営する際の費用ともとらえることができますね。

１本のボールペンを作って販売し、売上金を回収するまでにはさまざまな費用がかかっています。今扱うべきなのは、原価計算で求める原価です。どこからどこまでを原価計算で「原価」として計算するべきなのでしょうか。

原価計算であつかう原価は、材料費だけというわけではありませんが、かかった費用のすべてが原価というわけでもありません。

材料の値段と、モノを作るのにかかった人件費やその他の経費を足したものを「製造原価」と呼びます。ボールペンを作るのに必要な材料費にくわえ、工場で働く人や工場にかかる諸経費まで含めたものが製造原価です。

製造原価に対して、工場以外の本社や営業所などの人件費やそこにかかる諸経費を「販売費及び一般管理費」と呼びます。ボールペンを作るために使ったお金ではないため、製造原価とは分けて分類されています。

「製造原価」と「販売費及び一般管理費」と足したものが「総原価」と呼ばれます。原価計算で扱う原価は、この総原価までとなります。

借入金の利子や災害などで臨時に必要となった費用などは、原価に含まれません。ボールペンを作るために必要となった費用ではなく、会社を運営していく上で必要となった費用だからです。

いかがでしたでしょうか。
一般に使われる「原価」という言葉で、実際に原価計算で扱うべき原価とその種類について整理しました。

原価計算で使用する「原価」とは、「製造原価」だけではなく、「製造原価」と「販売費及び一般管理費」を足した「総原価」のことです。

次回は、原価に対して「利益」という言葉について整理しようと思います。